休職のメリット・デメリット

休職の時に必要なこと

1.まずは就業規則で休職期間や申請方法を確認する

休職制度は会社が定めている制度です。
そのため、会社によって休職制度の内容は異なります。
休職するための要件、休職期間、提出書類、復職する時の手続き方法を事前に人事・総務部に確認しましょう。

2.診断書をかかりつけ医か社内の産業医からもらう

診断書は、休職が必要な状態である事を医師が証明するものです。
医療機関を受診した際に診断書を発行してもらいます。

3.申請用紙と診断書を上司に提出する

会社への提出書類は、人事や総務部に確認しておくとスムーズです。
会社で休職届の書式がある場合、規定に従って記載します。

4.人事や上司と相談して休職中の連絡方法を決めておく

休職中でも、会社との雇用関係は維持されます。
ご自身の負担を減らす為にも、休職前に以下の事を確認しておくと良いでしょう。

・連絡方法・手段
・連絡頻度
・連絡の窓口を誰にするか

5.会社によっては休職が認められないケースがある

休職制度は法律上の規定がないため、会社で制度を設けていない場合があります。
その場合は以下のような対応方法があります。

・有給申請をする
・業務遂行が困難である事を上司や会社に申し出をし、相談する
・労働基準監督署に相談する

休職のメリットとは

仕事から離れてゆっくり心身の療養ができる

まとまった休養時間を確保することで、仕事や周囲を気にせず治療に専念できます。
特に仕事が忙しい、業務負荷が大きい方は働きながらの治療が難しい場合もあります。
休職する事で、通院もしやすくなり、ゆっくり心身の休養ができます。

自分自身と向き合い今後についてじっくり考えることができる

休職後は復職する方や転職する方など様々です。
今の仕事を続けるか、やりたいことは他にあるか、将来どのようになりたいかなど自分自身を客観的に見つめ直し、今後についてじっくり考える事ができます。

当院では職探しの枠を越え、その人らしい生き方や価値観を整理し見つけていくキャリアデザインというカウンセリングを実施しています。

休職のデメリットとは

収入が減る

休職中の給与支払いの有無は会社によって異なります。
休職期間中は傷病手当金を申請すると、健康保険組合から手当を受け取る事ができます。
傷病手当金申請を検討されている方はまず、受給要件を確認しましょう。

傷病手当金の受給要件は他ページをご参照ください。

一度休職すると復帰しづらくなると感じる

休職している方の中には、「周りに迷惑をかけてしまった」「会社に居場所はあるだろうか」などの思いから、復職しずらいと感じている方もいらっしゃいます。

復職後の不安がある方は、産業医や上司と業務内容の調整や時短勤務から始めるなどの対策を考えていくと良いです。
また、当院では復職前の不安がある方に対して、下記のようなカウンセリングを行っています。

こころ外来
休職前のストレス要因、その時の自分の反応や状態はどうであったか、復職後そのストレスにどう対処していくかなど自分に合った心の持ちようを考えます。

ビジネストレーニング
考え方と行動を変えていく治療を認知行動療法といいますが、ビジネスに特化したものがビジネストレーニングです。
「仕事の成果をどのように出していくか」を目標に、問題解決力や対人関係スキルと考え方の向上を行います。
その他、心身の状況に合わせたカウンセリングがあるので、他ページもご参照ください。

休職希望時に当院を受診する流れ

Step１：会社の休職制度を確認する
会社の就業規則で休職制度の有無、内容を確認します。

Step2：初診
予約する際、休職診断書がご希望であることをweb問診でお伝えください。
受診当日、状況やご希望をお伺いしたうえで、診断書を発行いたします。

Step３：診断書と休職届などの必要書類を会社に提出する
会社によって休職する際の必要書類は異なります。
規定の必要書類を診断書と一緒に提出します。