休職中　または　休職を考えている方へ

メンタル疾患からの復職するステップ

　うつや適応障害などの重症度によっては医師から診断書が発行され、休職に至るケースがあります。休職すると、治療と経過管理のためにクリニックに月数回通院し、一方会社には、診断書等で数か月毎に治療経過と休職期間を更新していく必要があります。

　メンタル疾患の場合、身体心身が疲弊している急性期の時期は、安静にし治療に専念しますが、復職や社会復帰に向けて心と体の“リハビリ”が必要になる時期がきます。リハビリを経ないで、「なんとなく元気になった。環境が変わった」など、感覚的な理由、環境変化による改善したような思いでは、いずれ再発するリスクを孕んでいます。休職は「自分の仕事の仕方、生き方を見直せ」という期間と捉え、どのように自己成長に役立てるか、それは休職した人の「思い」によって大きくその後が変わります。その際“社会に戻りたい意思”と闘病意欲は欠かせません。さらには“リハビリ”によって業務スキルや認知変容を習得しておかないと再発してしまうのです。世の中の病院やクリニックには、この“リハビリ”に精力的なところとそうでないところがあります。
　まずは休職し約1ヶ月程度経過した、あるいは状態が落ち着いてきた頃、休職期間が延びる傾向にないか、セフルチェックしみましょう。 

休職の長期化傾向セルフチェック

□ 昼夜逆転した生活を送っている
□ 復職や社会復帰について考えようとするが、焦りから着手できない
□ 仕事のことを考えると気分が悪くなるから、極力別のことをして過ごす
□ 寝られるようになることが回復の目安なので、服薬して日中もなるべく寝ている
□ 規則正しい時間に寝たり起きたりすると、かえって発熱・頭痛・めまい・下痢などを起こす
□ 復職診断書が出てから復職するまでの流れを把握していない

 1つでも該当すると、復職にはまだまだ遠い可能性があります。

復職が難しくなりやすい人チェック

　うつや高血圧になりやすい方がいるように、復職が難しくなりやすかったり、復職しても再休職になりやすかったりする方がいます。復職を社会復帰への“リハビリ”と捉えた場合、以下のような方はなかなか“治療”から“リハビリ”への切り替えがうまくいかず、復職するタイミングを失ってしまう傾向にあります。

□ 真面目で義理堅い
□ 対人関係上の摩擦を避ける傾向にある
□ 物事を一歩一歩着実に進めていきたがる
□ 一般的なこと・標準的なことから外れることが不安
□ 言われたことには忠実に行いたい
□ 少しでも人の怒っている雰囲気が苦手
□ 正しいことを知っている人についていきたい方である

　

休職者の方への手当・経済的支援

　休職中は原則として給与や賞与が出ません。傷病休職の場合、収入が絶たれてしまうと生活が苦しくなってしまい、治療のための通院や処置もできなくなってしまう可能性があります。そのような事態に陥らないよう、公的な制度によって手当金を受け取ることができるのが、傷病手当金支給制度です。
　また、保険診療で病院やクリニックを受診した場合、精神科/心療内科であれば3割負担を1割負担にできる制度（自立支援医療制度）があります。自立支援医療制度を用いることで、休職が長期化した場合にも少ない負担で治療を継続することができます。　
　なお、会社によっては、例外的に病気休暇や欠勤扱い等で対応とすることで一定期間基本給が出るところもあります。人事部や総務部など窓口となる部署に確認してみましょう。

＜傷病手当金とは＞

　傷病休職の場合には主治医から診断書をもらい、それを会社のしかるべき担当に提出することで休職に入ります。復職の際にも元の環境やどのくらいの業務に耐えられるかを主治医が判断し、診断書によって職場に伝えます。傷病手当金は病気や怪我で働けなくなったときに本人とその家族が手当金を受け取ることができる制度です。健康保険の傷病手当金は休職4日目から受給することができます。社会保険に加入していないと受け取ることができませんが、退職日までに1年以上被保険者期間があったり、社会保険資格喪失時に傷病手当金を受け取れる条件を満たしたりしていれば、退職後も手当金を受給することができます。
　傷病手当金は労務不能であることを自己申告するだけでは受け取れません。通院して治療に専念しているかどうか、主治医がどのような意見を持っているかなどを考慮し、健康保険組合や共済組合が支給できるかどうかを判断します。傷病手当金が支給される期間は、一つの傷病名や疾患名に対して1年6カ月です。1年6カ月を超えると同じ傷病名や疾患名では手当金は支給されません。金額は標準保険月額から算定されますが、およそ1カ月分の給与の2/3です。

＜自立支援とは＞

　自立支援医療制度は、うつや不安障害などの精神疾患にかかっている方に対して障害の除去・軽減をするため、医療費の自己負担を軽減する公的負担医療制度です。適用されるかどうかは市や区、県や都の判断によって行われ、重症度や所得状況に応じて負担額の上限が決定します。
　一般的には医療費の自己負担3割分に対し、そのうちの2割分を公的機関が代わりに負担します。残りの1割についても別の公的機関（例えば、2割は区、1割は都）が肩代わりすることで自己負担額が0円になるケースもあります。全ての医療費が対象となるわけではありません。あくまで精神疾患であることが認められ、なおかつその精神疾患の治療や症状軽減に関する医療費がこの制度の対象となります。

傷病手当金支給制度・自立支援医療制度のどちらも、当院で申し込み手続きを行うことができます。

　

　

復職・社会復帰達成された方のケース紹介

 当院で治療をされた中で、復職された方のケースを５つご紹介致します。

①    思考がまとまらずに休職となり4か月で復職されたケース

②    複数回休職と復職を繰り返されていたケース

③    会議中に頭が真っ白になり休職されたケース

④    先輩社員との関係性で悩み、休職になられたケース

⑤    異動や退職者が続発したことから休職したケース

家族・周囲の人の支え方、関わり方

　うつなどのメンタル疾患になった方に対しては、「どのように接したらいいか分からない」「提案したことがかえって悪化させてしまわないか心配」「傍から見て良くなっているのかいないのか分かりづらい」といった不安の声がよく聞かれます。関わり方が分からず不安に思う気持ちは至極当然でしょう。しかし、最も懸念されるのは周囲の方も同じようにメンタル不調になってしまい、共倒れになってしまうことです。まずは自身の精神状態を安定させるよう楽しみや気晴らしを適宜行いながら、次の2つのことに気を配っていきましょう。